「佐賀災害支援プラットフォーム」が現在、8月11日から佐賀県内を襲った豪雨被害を受けた被災地のための物資支援をインターネットで募集している。

「佐賀災害支援プラットフォーム」による支援活動の様子

　同プラットフォームは、2018（平成30）年9月に設立。前身は、2011（平成23）年の東日本大震災支援を目的に県内外の災害被災地支援のための情報交換やスムーズな協力・活動を行おうと佐賀県民や佐賀にゆかりの個人・団体が立ち上げたネットワーク「佐賀から元気を送ろうキャンペーン」で、現在、「日本レスキュー協会」「地球市民の会」「佐賀未来創造基金」「佐賀県CSO推進機構」など54団体から成り、佐賀県や県内の各市町と連携協定を結んでいる。

　8月11日からの県内の豪雨被害を受け、同プラットフォームでは情報共有会議をオンラインで行い、ニーズやシーズのマッチングを行いながら、被害が大きかった武雄市や大町町をはじめ、佐賀市大和町名尾地区などで各民間組織と連携しながら支援を続けている。

　インターネットで募集している物資募集は8月21日に開始し、9月2日時点で支援購入額が40万円を超えたという。現在、カップうどんやスポーツ飲料、ペットボトル麦茶、蚊取りマット、栄養補助食品、マスクなど15品。プラットフォーム「スマートサプライ」を利用すると、「Amazonほしいものリスト」を通じてプラットフォームに支援品が届くという。

　同プラットフォームの運営で委員長を務める岩永清邦さんは「今回の支援の呼び掛けは、特定の必要品が広く発信されてしまうことによって発生する支援現場での過剰在庫を防ぐことができる。長期的な支援の中で、食料品や生活用品など必要とされる物資が変化していくので、その時々で必要な物資を届けたい」と話す。