プレスリリース

2021年3月まで無料!妊産婦、乳児の母親とその家族のためのオンライン相談を実施中。子どもが元気に育つためには、まず親が元気であることが大切。

リリース発行企業:一般社団法人ヘルスサポーターズイノベーション

情報提供:

佐賀県を拠点に活動する一般社団法人ヘルスサポーターズイノベーション(以下「hsi」https://www.healthsupporters-i.com/)は2020年8月から、自宅にいながら助産師などの専門家と話ができるオンライン相談を無料で実施しています。朝6時~夜10時までの幅広い相談時間や、腰痛や骨盤の悩みを専門とする理学療法士、10人に一人とも言われている”父親の産後うつ”を予防するための先輩パパなど、多彩な分野のアドバイザーが相談に応じるのも特徴の一つです。出産の高齢化に伴い、産後に心身の負担を抱える人が増えています。さらに祖父母の高齢化、転勤族の増加、核家族化、母国を離れて出産する外国人など、周りに支援者がいない人が多く存在します。また、近年、全国の産婦人科・産科のある一般病院は減り続け大病院に集約化される傾向にあります。身近に頼れる産前産後ケア専門家がいないことも、母親が感じる産みにくさや育てにくさの一因となっていると考えられます。さらにコロナ禍で孤立に追い打ちをかけられている妊産婦、乳幼児を育てるご家族のみなさまの支えになりたいとサービスを開始しました。





ママの笑顔が家族の笑顔
あかちゃんがなかなか寝ない、抱っこのしすぎで手首が痛い、自分でも訳がわからないほどイライラする、上の子が不安定になりあかちゃんのお世話どころではない……誰かの助けを借りようにも、父親は仕事で帰りが遅い、実家が遠い、外国人であるため必要な情報にアクセスできない、あかちゃん連れで出かける体力も気力もないなどで、孤独と不安の中にいる母親が大勢います。妊娠中は出産をゴールと考えているので、無事に出産すればあとは楽しいあかちゃんとの生活が待っていると想像しがちです。予想と現実のギャップに驚き、妊娠中から知っておきたかったと悔やむことも多く、妊娠中から産後まで継続して伴走し、一つ一つの悩みや疑問に丁寧に答えてくれる専門家の存在が求められています。
2020年8月6日~8月10日に佐賀県のママを対象にアンケートを実施し、102名から回答を得ました。(本リリースに全文を添付)
この結果から見えてくるのは、妊娠中も産後も、専門家に疑問や不安を十分に相談できていない母親の実態でした。また、産後に最も相談したかったことが「母親自身の心や身体の不調について」だったのです。どうしても生まれたばかりのあかちゃんに周囲の注意が集中する産後に、実は母親は助けを求めていることも浮き彫りとなりました。相談しやすい時間帯や曜日のニーズが分散していることからも、既存サービスだけでは安心して子育てができる環境を実現することは難しいと言わざるを得ません。

子どもが元気に育つためにはまず親が元気であることが重要です。私たちは、母親とその家族が無理せず笑顔であかちゃんと向き合える「親にやさしい育児」こそが子どもにとって最適な育児であると考えます。

一方、助産師など産後ケア専門家のサポートは訪問形式が主流であり、必要とする全ての母親に行き渡っていないのが現状です。オンラインを活用しマンパワーやコストの面で効率化を図ることが、一助になると考えます。また、自身が子育てや介護などのために専門性を活かして働くことが出来ず潜在化している産後ケア専門家も全国に多く存在します。そのような専門家が活躍する場の一つがオンライン相談であると考えています。母親と産後ケア専門家双方が自宅にいながら話ができることによって、限られたリソースを最大限に活かし、母親の「今、聞きたい」というニーズに応えられるようになります。

hsiの『妊娠・子育て オンライン相談』は様々な専門家がアドバイザーを務めますが、ハイリクスな相談、問題が複雑化して対応が難しい相談も寄せられることが想定されます。そこで、当法人の理事であり、長年、母性看護学・助産学、ウィメンズヘルスを専門とし、妊婦相談、産後腱鞘炎、産婦の膀胱ケアなどの研究に携わってきた佐賀大学医学部看護学科 生涯発達看護学講座の佐藤珠美教授と、同講座の中野里佳准教授にスーパーバイザーに就任いただき、困難事例には組織として対応する体制を整えています。

2021年3月までは、みてね基金の助成を受けたことにより無料でサービスを実施しており、居住地や利用回数、お子さまの月齢などの制限なくご利用いただけます。4月以降は全国の行政、企業、産婦人科など契約を結んだ組織に属する人が無料で利用できる仕組みに切り替える予定でシステムの開発を進めています。同時に、アドバイザーも募集しており、全国の産後ケア専門家に参加を呼びかけています。

新型コロナウィルスの蔓延により、様々なサービスにおいてオンラインの活用が普及しましたが、それでもまだオンラインが日常の手段になっていない方々は多く存在します。社会的弱者、孤立しがちな人こそ、手軽に気軽にオンラインを活用することが当たり前の社会になるよう本サービスの認知度とユーザビリティの向上に努めてまいります。

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